センスのある沖縄 ダイビング
解散価値は、操業を打ち切ることを前提とするので、将来の収入を考慮に入れない。
一方、将来、オーナーが受け取るキャッシュフローを適当な率で現在の価値に還元する。
この算出が難しい場合、アナリストがよく使うのである。
その企業を、他の似通っていて、株式を公開している企業と比較し、妥当な倍率を使って計算する。
Ｐは、どれを使うのか。
彼は、五O年前にジョン・パー・Ｗが提示したシステムがベストだと言う。
『投資価値理論』を引用して、企業の価値は、その企業がライフサイクルの全過程で生み出すキャッシュフローの総額を、妥当な利率で現在値に還元して得られる、として「そうして計算されれば企業を、経済的に同質のものとして考えることができる」と言っている。
計算は、債券価格のケースに非常に似ている。
企業の価値を算出するとき、アナリストは、将来にわたって企業が生み出すグクーポンの額を予測し、その総額を還元計算して現在値を得る、という作業である。
適正な変数さえ得られれば、それは難しいことではない、と彼は言う。
もし企業の将来のキャッシュフローの予測を自信を持ってできないようなら、その企業の価値判定をすること自体をあきらめる。
これが、彼独特のやり方と言えるだろう。
Ｍ社は優良会社で、Ｂを経営者として高く評価する。
しかし、この会社の将来のキャッシュフローを推計する術を知らない。
「だからパスだ」ということになる。
もし業態が簡明で理解しやすく、安定した業績を残してきていれば、高い確度の推計ができる。
Ｐの考える将来のキャッシュフローの推計値は、債券の場合のクーポンのような正確性を持つものでなければならない。
キャッシュフローの値が決まったなら、還元率が問題になる。
多くの人が驚くと思うが、彼が使う数字は、長期米国債の利率そのものである。
これこそ、間違いのないレー卜としては一番だという。
学者に言わせると、より適切な還元率は、リスクなしの利益率(長期債の利率)に、株式のリスク・プレミアムを加えたものではないかという。
こうして、将来のキャッシュフローの不確実性を反映させることができるとする意見である。
Ｐも、金利が低下傾向にあるときは、彼自身、長期金利の適用に慎重になる傾向があることを認めている。
しかし、彼は自分の公式にリスク・プレミアムを加えることはしない。
その理由は、単に「リスクを回避したいから」だという。
第一に彼は、借入金の多い企業を買収対象からはずすことで、借り入れによる資金調達に伴うリスクを排除する。
第二に、安定して、将来も予測できる収益を上げている企業に買収対象を絞ることによって、リスクを完全には排除できないまでも、軽減することはできる。
「私はか確実性。
に重点を置いている。
そうすれば、リスクという概念そのものが私にはどうでもよいものになる。
リスクは、自分がやることについてよく知らないというところから生まれるものだ」Ｐの反論にもめげず、学者たちは主張する。
将来のキャッシュフローを推計するのは難しい。
実務派の連中は、これらの比率の推移を大いに調べて、よい数値を示している企業を選んで買うべきだ、との結論に達したという。
PERやPBRで見て、株価が低く、配当利回りが高い企業の株を継続的に買う投資家は、通称A バリュー・インベスター、価値への投資家γである。
次に、平均を超える利益の伸びを一不す企業を評価する投資家は。
成長株投資家。
だ。
成長企業の特徴は、高いPER、低い配当利回りである。
この特徴は、価値への投資家が選ぶ企業のものとは正反対である。
これらの価値を重視する投資家は、銘柄を選ぶ際に、価値と成長の聞の二者択一を迫られる。
Ｎは以前には、だという。
この二つは、ローを現在の価値に還元したもの。
っている。
売上げ、利益、資産の成長は、投資の価値にフラス、またはマイナスされるが、グ成長。
は、対投下資本利益率が平均を超えるとき、つまり、投資額一ドルについて少なくとも一ドルの市場価値がつくり出されるときには価値を加え、その増加要因になる。
しかし、投下資本に対する利益率の低い企業では、成長は株主にとって害になる。
たとえば、航空業は、信じられないほどの急成長を遂げた。
しかし、利益率が低いため、株主はみじめな立場に置かれてきた。
PER、PBR、配当利回り、あるいはそれらを組み合わせたものは中途半端だと彼は言う。
投資家が何かを適正な価格で買おうとしている、言い換えれば、自分の投資の見返りに価値を得るという原則に基づいての投資を決断しようとするには、不足があるというのである。
この知的なタツグマッチに参加していたが、今日では、この議論はナンセンス尻尾でくっついている。
価値は投資の結果得られる将来のキャッシュフか成長。
は単純にか価値。
を決めるときに使う予測である、と「企業が成長しようが、しまいが、利益に変動があろうが、なかろうが、当期の利益あるいは純資産に対して株価が高かろうが、低かろうが、決め手にはならない。
キャッシュフローの還元値が一番割安と出た投資対象こそ、投資家が買うべきものである」と言っている。
魅力的な価格で買うよく理解できる企業。
業績も長期にわたっての安定が予想され、株主本位の経営姿勢を見せるトップ、と条件が揃った企業に焦点を当てて買収を進めても、成功は約束されない。
まず、妥当な価格で買わなければならないし、そして、その企業の業績が期待通りにいく必要がある。
Ｐによると、失敗には、買値、経営者、将来の業績、の三つの理由があり、とくにωに対する計算違いが、最も多いという。
平均を超える利益率を示す企業を探し出して評価額よりはるか下値で買う、というのがＰの意図するところである。
Ｇは、彼に価値と価格の聞に安全余裕率が十分と言えるほどの格差があるものを買うこと、それが非常に重要であることを教えた。
このことは、二つの方法で彼を助けてくれる。
第一に、評価下落のリスクから彼を守る。
もし、候補企業の価値を算出し、それが株価よりわずかに高い程度では買いにはいかない。
理由は、彼が将来のキャッシュフローの値を読み違えたことで、その企業の実態価値が少しでも下がって、その結果、株価も下げて買値を下回るかもしれないからだ。
しかし、もし買値と実態価値の差が十分にあれば、リスクは小さい。
仮りに実態価値より二五%下で買つであれば、それが一O%下がっても、投下した資金は、依然として相応の利を生んでいる。
安全余裕率が高ければ、非常に大きな利益を生む可能性もある。
もし、その企業が将来平均を超える業績を上げる、という読みが正しければ、長期間にわたって株価は着実に上昇するだろう。
この株を、十分な安全余裕率を見て買っていれば、市場で割安に放置されていたのが解消されるというボーナスを含めて、大幅な利益になるということだ。
彼は言う。
「市場は神と同じように、自ら助ける者を助ける。
しかし、神と違って、自分のすることを知らない者を許さない」Ｐの投資哲学の最大の特徴は、株式を保有することは紙片の束を手にすることではなく、その発行体である企業を保有することだ、という明確な理解を持っているところにある。
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